エンダウメント投資戦略

世界最先端の投資戦略について解説します!

GCIエンダウメントファンド(成長型/安定型):月次報告書(6月末基準)のご案内およびセミナー情報のアップデート

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2018年7月14日(土)栃木:「エンダウメント投資戦略」を活用した資産形成術
2018年8月25日(土)東京:GCIエンダウメントファンド運用報告会
2018年9月29日(土)大阪:GCIエンダウメントファンド運用報告会
2018年10月13日(土)大阪:今から始める投資信託 ~賢いファンドの選び方~
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さて、2018年4月末基準の月次報告書をお送りいたします。先月のハイライトは次の通りです。
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http://www.gci.jp/files/fund/fund_18_4.pdf

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<今月を振り返って>

2月上旬の調整後、株式市場は一進一退です。米国の利上げや貿易摩擦など、株式市場にとっての悪材料もありますが、実体経済の底堅さへの安心感と運用難を背景に、横ばい状態が続いています。GCIエンダウメントファンドも、2月以降は同様の横這い推移となっています。
6月のGCIエンダウメントファンドは、成長型▲0.28%、安定型▲0.14%と小幅に下落しました。為替市場でドル高が進み、為替ヘッジがマイナス貢献しました。また、長い低迷からようやく反発したREITを除くほぼすべての資産クラスが小幅のマイナスです。
最近の市場の関心事は、、、(以下はレポートをご覧ください)

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では、今月もよろしくお願い申し上げます。

 

 GCIアセット・マネジメント 投資信託事業グループ

GCIチーフ為替ストラテジスト・岩重 竜宏による「テクニカル分析による為替長期予想(2018年6月18日基準)」

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1.はじめに

今年に入ってからのドル円相場は、1月下旬からの世界的なリスク回避の動きによりメジャーサポートであった107円32銭を突破して、3月には104円56銭まで円高が進行したものの、その
後は一段の円高が進行して100円割れトライに向かうということはなく、5月には111円40銭まで戻すという展開となりました。結果的に、今年前半の円高は一時的なトラップに終わっており、100円割れの懸念は杞憂となりました。

つまり、一時はトランプラリーの賞味期限は一年で切れたかと思われたものの、その後の反発により、ゴルディロックス(適温相場)はまだまだ健在であるとの論調が台頭してきており、現状では概ね楽観論と悲観論が拮抗している状況かと思われます。

こうした状況の中、取り分けドル円相場の予測は難易度を増して来ており、正確なタイミングとその方向性を見立てることは過去三十年間の中でも稀に見る難解さとなっております。

そこでまず、テクニカル分析の見地から、何故こうした状況に至ったのかをプラザ合意にまで遡ることで解き明かし、その後に、現時点で予見される最も可能性の高いシナリオを検証して参りたいと思います。 

 

 

2.超長期の分析から、次回、円の最高値更新は2027年?


4頁の1985年9月のプラザ合意から間もなく33年が経とうとしております。プラザ合意から最初の11年間は大胆な円高が進行して、その間にドルの価値は三分の一になりました。しかしながら、その後の22年間はというと100円を挟んだレンジ相場に移行しており、プラザ合意を鮮明に記憶している世代とそうでない世代とでは、ドル円相場に対するイメージが全く異なるという事情はここに起因しているものと思われます。

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結果、後半の22年間は横這いで推移して来た為に、現在106円99銭に位置する20年移動平均線もここ5年ほどはほぼ水平に推移しておりますが、水平な移動平均線にスポットレートが纏わり付くように推移するという現象は、トレンド即ち、方向感の喪失であります。

また、4頁のオシレーターからも確認されるように、相場のモメンタムは年々減退してきており、直近の5年間は44から48の間に張り付いております。こちらからの解釈も同様に方向感の喪失でありますが、重要なポイントとしては、プラザ合意以降、一度もドル買いシグナルにはなったことが無いという点であります。

したがって、このオシレーターから得られる情報は、シグナルの強弱は兎も角、円高トレンドは引き続き温存されているという事であります。

4頁の年足のチャートが示唆する現時点でのポイントを整理すると次のようになります。アベノミクスにより移動平均線からプラザ合意以降で初めてのゴールデンクロスが観測されたものの、直近は三年連続で陰線となったことで足元は明確な方向性を喪失した。オシレーターからは円高のモメンタム減退が観測されるものの、ドル買いシグナルに反転するには至らず、円高トレンドが温存されている。ダウ理論上は引き続きドル売りシグナルとなっており、特段のプライパターンは観測されない。

ここから導かれる超長期の結論は、プラザ合意から33年の年月を経て円高トレンドは衰退し、アベノミクス以降はトレンド反転の機会を窺うものの実現はしておらず、125円86銭を明確に突破するようなドル上昇の新たな推進力が得られない限りにおいて、来るべき次の方向性は75円32銭のトライであるが、その時期に関して明示的には得られないものの敢えて予測しようとすると、79円75銭を更新するのに16年を要したという直近の前例に鑑みれば、2011年の安値75円32銭を更新するのは2027年という推論は成立する、となります。

また、前回号でも指摘したように、足元の分析がこれほど困難になった直接的な原因はトランプラリーであります。すなわち、トランプラリーが月足のチャート(6頁)のドル売りシグナルを完全に破壊したことで、過去三十年の歴史において極めてユニークな形状となりました。

 

月足のチャートにおいて、20ヶ月移動平均線は現在111円28銭に位置しておりますが、先月も111円40銭を付けたことからも明らかなように、スポットレートは移動平均線に纏わり付くように絡み合っており、明確な方向性を喪失しております。また、オシレーターも現在50に位置しておりますが、こちらも同様に何らシグナルを発する状況にはありません。

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つまり、6頁の二本の青い矢印が指し示すように、トランプラリーの異例な値動きがその後の長期的な調整局面をもたらしたものと推察されます。トランプ氏本人の不確実性とは裏腹に、トランプラリーによる予測の難解さを通じて、相場の安定をもたらしたのはある種の皮肉であります。

実際のところ、過去三十年間、月足ベースのチャートは中長期的なドル円相場の見通しを立てる上で、非常に有益でありました。しかしながら、トランプラリー以降、現在の月足のチャートから得られる相場見通しの情報はほぼ皆無であり、こうした事情が採算レートの不確実性を通じて輸出企業の事業計画立案を困難にしているものと推察されます。

すなわち、どのみち大きくは動かないと達観してしまうのも選択肢ではあるものの、前述したように超長期の方向性として円高リスクが燻ぶり続ける以上、そのタイミングを精緻に予測しようとすればするほど、根拠として利用可能なインディケーターの少なさに愕然とすることになります。

 

3.長期的な安定の為には、107円のホールドが重要


次に、週足のチャート(7頁)でありますが、トランプラリーは嘗てのヘッド・アンド・ショルダー・トップ(S-H-S TOP)のネックラインが位置していた118円台でブロックされて、その後、104円56銭まで押し返されたものの、足元では再び上昇してドル買いシグナルとなっております。

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週足の全体としての評価は、一義的には118円台の上値の重さから円高が優勢となりますが、足元の状況からは再度118円のテストに向かう可能性も出て来ております。
最後に、日足のチャート(8項)でありますが、こちらは嘗てのダブルボトムのネックラインが位置していた107円を明確に割り込んで104円56まで円高が進行したので、本来は、それ以前の107円32銭 ~ 114円73銭のレンジが100円 ~ 107円にシフトダウンする筈でした。

ところが、足元ではあっさりと111円40銭まで回復したことから、現状では下値の堅さが確認されたという評価になっております。つまり、107円割れがトラップであったという事になると、107円 ~ 114円73銭のレンジ相場が復活する可能性も現実味を帯びて来ます。

したがって、今年の年後半、114円73銭のトライに向かう可能性は十分にあるという事になりますが、一気に118円66銭のトライにも向かうかというと、この点に関しては難易度が飛躍的に高まることから、118円66銭の突破は現実的ではないと考えられます。仮に、118円66銭を突破すると125円86銭を目指す一段のドル買いシグナルが発動されるということになりますが、その為には何らかの新たなドル上昇の推進力が必要となるからであります。

また、前述の20年移動平均線が106円99銭に位置していることからも明らかなように、107円というのは複数の重要なポイントが混在する特別な水準となっており、ドル円相場を安定的に110円程度の水準に封じ込める為には、死守すべき重要な水準であります。

余談ではありますが、107円割れを目前に控えた今年の2月10日、新聞で黒田総裁の続投をリークしたのは、将棋に例えると、官邸サイドの好手であったと筆者は考えている次第です。

 

4.まとめ

 

私見によれば、ドル円相場は107円 ~ 114円73銭のレンジ相場に回帰したと考えられ、年後半は一時的に114円73銭に迫る局面も予想されます。しかしながら、118円66銭のトライに向かうような一段のドル上昇はテールリスクと考えられ、実質的には115円を超えるのは困難と予想します。また、100円割れを目指す本格的な円高局面も今年中に発生する可能性はかなり低くなっておりますが、104円56銭を割り込む場合には前述のシナリオは、一旦全て破棄されます。

                                    以上

 

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個人投資家のための「米国名門大学のエンダウメント投資戦略」入門【第21回】: 全米トップのエンダウメントが「集中投資」をしない理由

7割近くの資産を「オルタナティブ投資」へ

全米トップのエンダウメントは、従来の株式・債券に加え、7割近くの資産をオルタナティブ投資に運用していますが(図表1)、決して単一資産に集中投資をして値上がり益を得ようとはしません。分散投資をした結果として、過去20年間で年率10%前後のリターンを計上してきているのです。
(続きは本文をご覧ください。)

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個人投資家のための「米国名門大学のエンダウメント投資戦略」入門【第20回】: 米国エンダウメントCIOたちの「運用哲学」とは?

米国ファンドマネジャー≒プロスポーツ選手!?

運用資産残高の多寡にかかわらず、エンダウメントのファンドマネジャーには常にプレッシャーがかかります。年間リターンは7~8%を期待され、運用成果がベンチマークを下回り続けると次のポジションを見つけ始めないとなりません。報酬水準は高いと言っても、米国のファンドマネジャーの立場は成績を出さなければ戦力外通告を受けるプロスポーツ選手とあまり変わりなさそうです。

 

そうは言っても、、、(中略)

 

(以下は本文をお読みください)

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個人投資家のための「米国名門大学のエンダウメント投資戦略」入門【第19回】: 米国大学基金のCIO(最高投資責任者)の報酬水準は?

米国エンダウメントCIOの報酬は「数億円単位」!?

エンダウメントは米国資産運用業界でも、オルタナティブ投資を積極的に利用して、長期分散投資から高いパフォーマンスをあげる投資主体として一目も二目も置かれる存在です。一方、エンダウメントが大学財団といっても、運用資産規模トップのハーバード大学エンダウメントでは4兆円もありますから、米国においては年金や投資銀行と変わらない運用主体と考えられています。

 

ちなみに、日本のトヨタ自動車の連結ネット資金量は約8兆円(トヨタ自動車株式会社「2018年3月期第3四半期 決算説明会資料」より)ですから、その米国エンダウメントの運用資産規模の大きさが分かるというものです。

 

(以下は本文をお読みください)

 

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GCIエンダウメントファンド(成長型/安定型):月次報告書(5月末基準)のご案内およびセミナー情報のアップデート

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2018年6月23日(土) 14:00~15:30 大阪  GCIエンダウメントファンド(成長型/安定型)運用報告会 大阪新阪急ホテル 会議室:すみれ

2018年6月24日(日) 10:30~12:00 名古屋 ㈱ライフ・プラネット:
誰でも実践できる!アメリカ名門大学の資産運用術 ~名門ハーバード大学、イェール大学の資産運用とは?~ 名古屋伏見スクエアビル 2階 第3会議室

 

 2018年7月4日(水) 18:30~20:00 東京  幻冬舎財産コンサルティング:米国名門大学のエンダウメント投資戦略に学ぶ最新の資産運用術 
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さて、2018年5月末基準の月次報告書をお送りいたします。先月のハイライトは次の通りです。
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<今月を振り返って>

5月上旬までの適温相場は、イタリアの政局不安という局所的な材料から、月後半になるとユーロとイタリア国債が売られる一方、円と日米独などの国債が買われる展開となりました。典型的なリスクオフです。(中略)

5月の当ファンドは、成長型▲0.54%、安定型▲0.65%と下落しました。米国株式・債券とリートがプラス貢献したものの、オルタナティブ戦略がマイナスとなりました。
当戦略の特徴であるオルタナティブ戦略が足を引っ張った要因は、イタリアを震源地としたユーロ安です。

オルタナティブ戦略として組み入れているシステマティック・マクロファンドは、、、(以下は本レポートをご一読ください。)


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では、今月もよろしくお願い申し上げます。

 

GCIアセット・マネジメント 投資信託事業グループ

個人投資家のための「米国名門大学のエンダウメント投資戦略」入門【第18回】: ハーバード大学エンダウメントの「米国株投資戦略」最新事情

リーマンショック後、ETF投資を大幅に増加させたが・・・

 

最新の米国SEC(米国証券取引委員会)13Fレポート(注)で、ハーバード大学エンダウメントが2018年3月末時点でアップル、マイクロソフト、アルファベット、ビザの個別株を購入したことが判明しました。

 

(注)米国内で1億ドル(約109億円)以上の上場株式に運用する機関投資家が、SECに四半期ごとに提出しなければならない報告書。


従来のハーバード大学は、個別株投資よりもETF(上場投資信託)運用へより多く配分することで、...

 

(以下は、リンクをクリックしてお読みください!)

gentosha-go.com

明日6月1日より、株式会社栃木銀行がGCIエンダウメントファンド(成長型/安定型)の販売を開始いたします。

明日6月1日より株式会社栃木銀行が、“GCIエンダウメントファンド(成長型/安定型)” の取り扱いを開始いたしますので、ここにお知らせ申し上げます。
↓↓
<プレスリリース>
http://www.gci.jp/files/news/news_209.pdf

 

栃木銀行様には、地方銀行として最初の販売会社となっていただきました。

 

今後ともよろしくお願い申し上げます。

“GCI エンダウメントファンド(成長型/安定型)”に新たな販売会社が加わります。

6月1日より、株式会社栃木銀行がファンドの販売を開始いたします。

これで販売会社数は8となり、ネットワークがだんだんと広がってきました。

 

<プレスリリースはこちら>

http://www.gci.jp/files/news/news_209.pdf

 

今後ともよろしくお願い申し上げます!

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GCIエンダウメントファンド(成長型/安定型):月次報告書(4月末基準)のご案内およびセミナー情報のアップデート

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<今月を振り返って>

上旬の米国株式の調整後は、おおむね横ばい。ドル金利上昇期待を背景に、為替がドル
高に動き、日本株にはプラスに貢献したようです。
4月のGCIエンダウメントファンドは、成長型+0.29%、安定型▲0.21%とほぼ横ばいでした。年初来でみると、1月の大きなプラスを2月3月の下げが帳消し、4月は横ばいですので、今年の4か月間ではほぼフラットです。 (以下は本レポートをご一読ください。)
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では、今月もよろしくお願い申し上げます。

 

GCIアセット・マネジメント 投資信託事業グループ

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